| 1937年 (昭和12年) |
「日本亜鉛製錬株式会社」として設立 安中製錬所を建設 電気亜鉛の製錬を開始 |
|---|---|
| 1939年 (昭和14年) |
「日本亜鉛株式会社」が対州鉱山を買収 |
| 1941年 (昭和16年) |
社名（日本亜鉛製錬株式会社及び日本亜鉛株式会社）を「東邦亜鉛株式会社」に変更 |
| 1949年 (昭和24年) |
東京証券取引所及び大阪証券取引所に上場 |
| 1950年 (昭和25年) |
契島製錬所を買収 |
| 1951年 (昭和26年) |
粗鉛の製造を開始（契島製錬所） |
| 1952年 (昭和27年) |
「安中運輸株式会社」を設立 |
| 1955年 (昭和30年) |
電気鉛の製錬を開始（契島製錬所） |
| 1963年 (昭和38年) |
小名浜製錬所を建設 亜鉛焙焼、硫酸の製造を開始（小名浜製錬所） |
| 1966年 (昭和41年) |
藤岡製錬所（現、藤岡事業所）を建設 銑鉄の製造を開始 |
| 1967年 (昭和42年) |
電解鉄の製錬を開始（藤岡製錬所） 「東邦トレード株式会社」を設立 「東邦キャリア株式会社」を設立 |
| 1968年 (昭和43年) |
「契島運輸株式会社」を設立 |
| 1969年 (昭和44年) |
小名浜製錬所から安中製錬所へ焼鉱を長距離ピストン輸送する専用タンク貨物列車「東邦号」の運行開始 ペルー グランブレターニャ鉱山開発に着手 イラン カレザリ鉱山開発に着手 |
| 1972年 (昭和47年) |
「東邦開発エンジニアリング株式会社」（現、「株式会社ティーディーイー」）を設立 「株式会社中国環境分析センター」を設立 |
| 1973年 (昭和48年) |
電炉ダスト等から酸化亜鉛等の有価金属を回収する方法の企業化に成功 |
| 1975年 (昭和50年) |
鉛遮音板をソフトカームの登録商標で販売開始 韓国「高麗亜鉛社」温山製錬所 電気亜鉛年産5万トン建設のために技術供与 |
| 1988年 (昭和63年) |
酸化カドミウムの製造を開始（安中製錬所） |
| 1990年 (平成2年) |
使用済みニッケル・カドミウム電池のリサイクル事業を開始（小名浜製錬所） |
| 1991年 (平成3年) |
電子部品の生産拠点として中国大連市に合作企業「大連晶亜電器有限公司」を設立 |
| 1994年 (平成6年) |
電子部品の販売拠点として香港に「光明貿易有限公司」（現、「東邦亜鉛香港有限公司」）を設立 粉末冶金の生産拠点として中国諸城市に合弁企業「諸城華日粉末冶金有限公司」を設立 |
| 1996年 (平成8年) |
機器・資材等の海外調達拠点として中国大連市に合弁企業「大連天馬電器有限公司」を設立 |
| 2000年 (平成12年) |
「昭和電工株式会社」から電解鉄事業を買収（藤岡事業所） |
| 2003年 (平成15年) |
原料鉱石の安定確保を目的として豪州の鉱山会社「CBH Resources Ltd.」に出資 電子部品の販売拠点として上海に「東邦亜鉛（上海）貿易有限公司」を設立 |
| 2005年 (平成17年) |
鉛リサイクル事業の生産拠点として中国天津市に合弁企業「天津東邦鉛資源再生有限公司」を設立 |
| 2006年 (平成18年) |
「古河機械金属株式会社」との合弁会社「群馬環境リサイクルセンター株式会社」を設立 |
| 2010年 (平成22年) |
豪州「CBH Resources Ltd.」を完全子会社化 |
| 2011年 (平成23年) |
小名浜製錬所が東日本大震災により甚大な損害を被るも早期復旧 亜鉛の新電解工場完成（安中製錬所） |
| 2012年 (平成24年) |
電気銀の生産能力を年産400トン体制に増強（契島製錬所） 豪州「CBH Resources Ltd.」のラスプ鉱山が開山 |
| 2014年 (平成26年) |
藤岡事業所でメガソーラー発電による売電事業を開始 |
| 2019年 (令和元年) |
豪州「CBH Resources Ltd.」を通じAbra鉛鉱山開発事業へ参画 |
| 2021年 (令和3年) |
「天津東邦鉛資源再生有限公司」の新工場が稼働 鉛事業強化を目的とした会社分割を行い「東邦契島製錬株式会社」を設立 |
安中製錬所
対州鉱山
契島製錬所
小名浜製錬所
藤岡製錬所
小名浜・安中間焼鉱専用
貨物列車「東邦号」
イラン カレザリ鉱山
香港に販売拠点を設立
中国
諸城華日粉末冶金有限公司
安中製錬所 新電解設備
豪州 ラスプ鉱山
豪州 アブラプロジェクト
